ライフイベントを乗り切る!マスコミ・エンタメ業界で働く女性たち

2022年8月24日

キャリアトレインのクライアント企業の採用(人事)の窓口は、20代~30代の女性であることが多いです。

もちろん、もっとベテランの女性や男性の採用担当者もたくさんいますが、比較的といったところです。

20代~30代の女性が多いということは、時々嬉しいご報告をいただくことがあります。

「産休に入ります」
「育児休暇から職場復帰しました」

など、嬉しいご報告とともに、休暇中の連絡の取り方などをお知らせいただきます。

今月もハッピーなお知らせをいただきました。

「○月○日に出産予定のため、○月○日より産休に入らせていただくことになりました」

最近頻繁にやり取りをしていた芸能プロダクションの採用担当の方なのですが、まったく存じ上げなかったので驚きました。

ご出産後については改めてご連絡いただくかと思うのですが、きっと職場復帰前提なのだと思われます。

これまでにも採用担当者に限らず、マスコミ・エンタメ業界で働く女性から、このような報告は多々ありました。

結婚⇒出産⇒育児⇒職場復帰と言っても、皆さんそれぞれに状況や事情は異なります。

これまでにこんなパターンがありました。

○結婚して退職(旦那さんの仕事の都合)
○妊娠を期に退職(以前から決めていた)
○出産目前に退職(続けるつもりだったが気持ちが変化)
○出産後、復職せずに退職(体調面を考えて)
○育休後なかなか復帰できない(預ける所が見つからない)
○育休復職後に退職(育児とのバランスが取れなくなった)

会社に入社した時には想像していなかった流れになった方もいれば、思うようにいかず何かを断念した方もいます。

一般的にはこんなデータがあります。

【女性・正社員】の場合
「末子妊娠判明がわかった当時と同じ会社で継続して働いている」90.7%
「同じ会社の同じ仕事内容で、就労継続を希望していた」74.3%
「仕事を続けたかったが、仕事と育児の両立の難しさで辞めた」30.2%

出所:「平成30年度仕事と育児等の両立に関する実態把握」(厚生労働省)

多くの女性が継続して仕事をしたいと回答していることがわかります。

ライフイベントをうまく乗り切る!

マスコミ・エンタメ業界はハードワークで男社会みたいなイメージがつきまといます。

女性が結婚して出産して育児しながら働くなんて無理!と思う方もいるかと思います。

やむを得ない事情があって退職に至る方もいますが、結婚や出産などの人生の中で起こるライフイベントをうまく乗り切る方もたくさんいます。

■産後4ヶ月で仕事復帰した番組制作アシスタントプロデューサー
Eさん(当時30歳)は人気バラエティ番組のAPとしてバリバリ働いています。
第一子の妊娠が分かった頃から、在宅勤務の頻度を増やし、無事出産を終えると4ヶ月で復帰しました。
復帰後も在宅勤務を中心に、無理のない範囲で番組に関わっています。
Aさんの所属する制作会社では、ワーママのスタッフが他にも所属しており、理解もあればサポート体制も整っています。
コロナを機に、リモートで仕事を進めることも多くなったこともAさんにとっては好機となりました。

Q.「産後どれくらいの期間で復帰しましたか?」
「1ヶ月未満」5.5%
「1ヶ月~6ヶ月未満」18.1%
「6ヶ月~1年未満」35.9%
「1年~1年半未満」26.8%
「1年半以上」13.7%

出所:ベビーシッター・家事代行サービス「キッズライン」(2020年1月調査)

■育休中もバリキャリの芸能マネージャー
子供が1歳になるまで育休を取得し、マネジメントの現場に復帰したFさん(当時35歳)
Bさんとしてはもう少し早く復帰したかったのですが、保育園が見つからず苦戦しました。
芸能マネージャーとして最前線で勤務していたBさんだからですが、育休中もクライアントとのお付き合いは続いていました。
厳密に言えば働いていることになるのでNGですが、誰からも強制されたわけではなく、縁を繋いでいきたかったそうです。
完全に休暇とはなりませんでしたが、出産しても将来を見据えて動いていたのはBさんなりのやり方です。

他にも、育児休暇明けは制作デスクとして復帰した番組制作アシスタントディレクターTさん(当時26歳)。

イベントディレクターをしながら第二子を出産したKさん(当時38歳)。

ファンクラブ運営やアーティストプロモーションに携わるHさん(当時33歳)は、育児休暇からの復帰後数ヶ月でチームリーダーになり出世しました。

皆さん、育児休暇制度や育児・介護時短制度などが整っている会社に所属していて、家族の協力や子供の預け入れ先が見つかったなど、良い状況や環境が整ったことも幸運でした。

出産や育児だけではなく、病気になったり、家族の看護や介護が必要になったり、働くことに支障が出ることは誰にでもあり得ることです。

そんな時、会社としてきちんと対応してくれるのか、とても重要なことになります。

就職・転職の会社選びの際、そういったこともポイントにしていただければと思います。

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<石川かおり>

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