『転勤』は『昭和スタイル』とまで！？

キャリアトレインが長くお付き合いしている銀行では、この10年で担当者が5人代わりました。

皆さん全国の支店へ転勤されたそうです。

金融業界では不正を防止するために転勤が多いなんて話をよく聞きますが、わかっていても大変なものだと思います。

このように、業界や職種によっては、諸般の事情で転勤が必要なこともありますが、世の中の流れが変わってきています。

新型コロナウイルスの影響により、様々な企業が『働き方』の見直しを迫られるなか、『転勤』を廃止する企業の動きも見られるようになりました。

多くの企業でテレワークの導入が進んでおり、『転勤』の必要性がなくなったというわけです。

＜あの企業も転勤制度を廃止＞
■NTT
コロナ収束後もテレワークを原則とし、転勤や単身赴任制度をなくしていく方針を発表。
■富士通
20年から単身赴任の解消を掲げ、この1年で約900人もの単身赴任を解消。テレワークと出張で、十分にカバーできると見込んでいる。
■オリックス生命
2021年4月から、勤務地は原則本拠地登録をしたエリア内とし、もし他地域へ会社都合で転勤させる場合年に最大240万円を遠隔地手当として支給します。
■AIG損保
2021年までに全員が原則として好きな地域で働くことができ、「本人が望まない全国転勤」を廃止。
■カルビー
リモートワークを標準化し、単身赴任を解除。北海道に住みながら本社の管理部門に所属して遠隔で業務を行うといったことも可能。

転勤制度の廃止や見直しは、企業にとって極めて重要な課題で企業の価値向上につながることが考えられます。

実際に、転勤はマイナス要素が多いと言わざるを得ません。

転勤のデメリット

「会社は、業務の都合により従業員に転勤や配置転換を命じる場合がある」

こんなようなことが就業規則に記載がある企業もあるかと思います。

つまり、転勤は基本的に企業にとってメリットがあるというわけです。

しかし、メリットよりもデメリットの方が、働く側と企業側双方に大きいと言えることもあります。

■働く側のデメリット
・いちいちゼロから人間関係を築かなければならない
・配偶者や子供への負担が大きい
・金銭的な負担（単身赴任はは二重に生活費がかかる）
・知らない土地での生活へのストレスを感じる
・マイホームを購入しづらい

■企業側のデメリット
・退職を誘発、優秀な人材が流出する
・転勤はある企業は避けられる傾向があり、人材が集まらない
・転勤による手当やコスト負担がある
・働く女性に理解のない会社だとマイナス評価を受ける可能性がある

人材募集や人材流出のリスクは、転勤の有無によって大きく生じるものです。

【2022年卒】「転勤のない企業」への就職を希望する学生が70.0％

出典：株式会社学情「就職活動に関するインターネットアンケート」

アンケート調査で多くの学生が「転勤のない企業」への就職を希望していることがわかりますが、社会人の転職でも同じです。

6割が「転勤は退職のキッカケになる」と回答

出典：エン転職「「転勤」についてアンケート」（調査期間：2019年8月28日～ 9月25日）

企業採用説明会で人材紹介会社が集められて説明を受けることがあるのですが、「転勤」というキーワードには各人材紹介会社からの質問で紛糾します。

それほど、求職者が転勤を望んでおらず、求人紹介時のネックになるからです。

マスコミ・エンタメ業界は？

キャリアトレインのクライアントは下記のようなマスコミ・エンタメ業界関連企業ですが、転勤がある求人を行っているところはほとんどありません。

・番組制作会社
・映像制作会社（CM、音楽PV、WEB動画、プロモーション映像など）
・映像技術会社・ポストプロダクション
・芸能プロダクション
・イベント企画制作会社
・ゲーム・アニメ会社　　　などなど

ほとんどの企業が東京に本社があり、勤務地も東京です。

ただし例外的に転勤が発生する場合もあります。

＜転勤があるマスコミ・エンタメ企業＞
〇全国に支社がある
→規模の大きい企業になると、全国に拠点を置いていることもあります。

〇配属先が全国区
→地方局への派遣など、配属先が東京以外にある企業もあります。

〇プロジェクト単位で本社以外での勤務が発生
→国内外問わず、長期取材やプロジェクト毎に居住エリアが広がることもあります。

基本的には、従業員本人の希望を尊重した転勤になりますが、会社の方針として指示的な場合もあります。

企業の未来は良くも悪くも変わるので絶対はありませんが、転勤の可能性については入社前にわかることではあります。

このようにマスコミ・エンタメ企業では、転居をともなう転勤はほとんどありませんが、【勤務地が変更】になることは珍しいことではありません。

例えばテレビ業界では、担当する番組が変わった場合、勤務地（TBSから日本テレビなど）も変更になることがあります。

勤務地が変わることで、通勤時間が長くなることもありますが、マスコミ・エンタメ業界の勤務地は都心のため、そこまでの負担は発生しません。

他業界よりも、マスコミ・エンタメ業界で働く方が、転勤のリスクはほとんどないことがおわかりいただけたかと思います。

※非対面でも実施中！

＜石川かおり＞